テレビ大不況「４Ｋ」は業界を救う？ 原点回帰、画像に懸ける (1/3ページ)

テレビが売れない。７月の地上デジタル放送への完全移行に伴う一斉買い替えで需要の長期低迷は避けられない。韓国メーカーとの競争でも劣勢に立たされ、生産の撤退や縮小の方針を固めたメーカーも出てきた。各社は「付加価値」の高い新製品を投入し、需要を喚起しようと躍起だ。なかでもフルハイビジョン（ＨＤ）の４倍の画像解像度を持つ「４Ｋ」テレビに“救世主”の期待を託している。
「祭りは終わった」
　家電量販店のテレビ売り場では、店員が手持ちぶさたで客を待っていた。整理券を配るほどだった７月の喧（けん）噪（そう）が嘘のようだ。
　「お客さまが少ないので、製品の特長を丁寧に説明できますが…」と、ある店員。祭りは終わった。
　調査会社ＢＣＮによると、主要量販店の薄型テレビ販売台数は、８月が前年同月比３８％減と５カ月ぶりにマイナスに転落し、９月は５２％減と、平成１６年の集計開始以来最大の落ち込みとなった。価格下落も激しく、９月の平均単価は２９％安の５万２９００円にまで落ち込んだ。
　地デジ対応テレビへの買い替え特需で、昨年の国内出荷台数は前年比８４％増の２５１９万台と過去最高を記録。今年も１～７月で３２％増の１４０７万台と売りまくった。それだけに反動減も大きく、「来年は年１千万台を割り込む」（アナリスト）との悲観的な見方が広がる。
　「新しい提案や価値創造をしていかないと、ビジネスとしてきつくなる」
　国内トップのシャープの中村恒夫執行役員は、危機感を露にする。